【2023年最新】電子カルテにおける普及状況の推移｜普及率が低い理由やよくある質問をご紹介！

電子カルテの普及率は年々高まっている一方で、中小医療機関では大規模病院ほど広まっていません。中小医療機関で電子カルテを導入する際には、どのような問題点があるのでしょうか？

電子カルテを導入するメリット・デメリットについて十分に理解した上で、電子カルテの導入を検討してみましょう。

電子カルテにおける普及状況の推移

電子カルテの普及率は厚生労働省の公表データによると年々、増加傾向にあります。令和2年度の電子カルテの普及率は一般病院では「約57％」です。平成29年では「約47％」であったため、約10％も普及率が向上したとともに、過半数になりました。

病院の規模をあらわす病床数で電子カルテの普及率を比較すると、400床以上で「91.2％」、200～399床で「74.8％」、200床未満では「48.8」％でした。大規模病院ではほとんどの病院が電子カルテを導入しているのに対し、小規模病院や病床がない診療所での電子カルテ普及率は半数に届かないという結果でした。その一方で、平成29年より前と比較すると普及率が伸びてきているのも事実です。
参考：電子カルテシステム等の普及状況の推移

電子カルテの普及率が低い5つの理由

電子カルテの普及率は、大規模病院では100％に近いのに対して、小規模病院やクリニックなどでは低い状態です。大規模病院とは違ってどのようなことが電子カルテが普及するのを妨げているのでしょうか。ここでは、電子カルテの普及率がなかなか上がらない5つの原因について解説します。

1.紙カルテに慣れ過ぎている

電子カルテよりも紙カルテの方が昔から利用しているため使いやすいと考える医師は多いです。特に高齢の医師だと、医師になった時代から何十年も紙カルテで仕事をしてきたため、紙カルテに強い親しみを感じていることが少なくありません。

2.導入にかかるコストが高い

電子カルテの導入にかかる費用として、毎月の使用料のほかに、初期費用や保守費用などのコストが発生します。

大規模病院であれば電子カルテを専門に管理する部門などがあるため、電子カルテの機能を使いこなすこともできますが、小規模病院であれば費用対効果を考えた時に、導入しづらいと考える医師も多いです。

しかし、電子カルテの導入・維持費用は少しずつ下がってきているとともに、電子カルテには、後で説明するようにかかる費用を上回るメリットがあります。メリットをチェックして導入するかどうか検討してみてください。

3.PC入力を敬遠している

特に高齢の医師では、PC操作が苦手な方が多いです。PCで文字をタイピングするのも一苦労するのであれば、操作性が悪くカルテ入力やオーダーするのが難しくなると考えられがちです。

クリニックの医師の平均年齢は約60歳と言われており、PCが一般的に広まっていない頃から紙カルテを使っている開業医が多く、PCへの苦手意識が高くなってしまいます。そして診察中にPCに集中してしまうあまり、患者としっかりコミュニケーションを取るのが困難になるかもしれないと恐れられるケースもあります。

4.災害に対して懸念している

電子カルテはPC上で操作するため、停電や自然災害によりPCが故障してしまうとデータが取り出せなくなり診療するのが難しくなると考えている医師もいます。紙カルテであれば、紛失しない限りはいつでも診療を始められると考えられがちです。

現在は、電子カルテのサーバーはクラウドで管理されているため、PC以外の電子端末でも電子カルテを参照できるとともに、停電時でもPCがダウンしない仕組みも開発されています。電子カルテをより普及させるためには、現在は災害などに対してしっかりとした対策が取られていることを小規模病院の医師に認知してもらう必要があります。

5.移行に時間がかかる

電子カルテに紙カルテからデータなどのシステムを移行する期間は、一般的に約3〜6ヶ月程度かかります。どの電子カルテサービスを導入するかを決定し、病院スタッフへ運用方法や操作方法のトレーニングをするとともに、患者データの移行や各種システムとの調整を行います。

特に、病院スタッフの電子カルテへの理解は重要なポイントです。日々の多忙な業務を行いながら、新たな電子カルテシステムについて指導していく必要があります。

電子カルテを活用する3つのメリット

電子カルテの普及率が年々増えていっているのには大きなメリットがあるからです。ここでは、電子カルテを導入すれば得られる3つのメリットについて紹介します。

1.院内の業務全般を効率化できる

電子カルテを導入すれば、院内の業務を全体的に効率よく行えます。カルテ入力や診療や患者に関わる書類作成の多くをPC上でできる上に、患者に関係する多くの情報を紙カルテの場合よりも探しやすくなります。

業務を効率よく行えれば診察までの待ち時間の短縮を見込めるとともに、診療にかけられる時間も増えるため、患者をしっかりと診察することができ、患者の満足度も上がることで最終的には患者数が増える場合もあります。

2.情報を一元管理できる

電子カルテには、情報を一元化できるというメリットがあります。電子カルテを用いれば、紙カルテでは膨大な枚数になってしまう患者データが一つにまとまるため、カルテを整理する必要がありません。

また、紙カルテであれば患者情報を確認するためには1つしかない紙カルテを探してチェックする必要がありましたが、電子カルテの場合、PCの前に行きさえすればすべての患者情報を共有できるため、業務の効率化にもつながります。

3.診療精度が向上する

電子カルテを導入することで、患者の診断や診療内容を適切に管理できます。これまでに行った治療歴や検査内容を見返したり、結果の確認をするのに電子カルテを用いると、スピーディーかつ正確に行えます。紙カルテでは、紙が劣化したり汚れが目立つ場合には読み取るのが難しいです。

また、電子カルテを用いれば、紙カルテとは異なり同じ画面で多くの情報を比較することができるため、効率が悪くなるとともに診察の精度が向上する可能性があります。

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電子カルテを選ぶうえで重要な4つのポイント

電子カルテを用いるメリット・デメリットについて十分理解したうえで、電子カルテを選択する場合に大切な4つのポイントについて解説します。

1.操作性

電子カルテは、システムによって操作性の良さが異なります。医師やスタッフがストレスなく使いやすいものを選ぶのがおすすめです。

わずかな使いにくさがあったとしても、日常的に使うものであればストレスになります。なお、弊社がご提供している「Dentis」であれば、歯科業務に関する機能をすべて搭載しており、使いやすさにも定評があります。
参考：Dentis（デンティス）

2.サポート体制

電子カルテを選ぶ時は、導入前後のサポート体制についても確認が必要です。電子カルテを導入するまでであれば、システムの使い方やデモンストレーションの有無など、導入後であれば、電子カルテを使用している際のトラブルなどに対しての対応もチェックすることが大切です。

3.他システムとの親和性

電子カルテを導入する際には、院内の既存システムと親和性があるかどうかもチェックするようにしましょう。例えば、電子カルテと画像管理システム（PACS）などと連携できれば、レントゲン画像などをすぐに電子カルテから確認できます。「Dentis」であれば、対応できるかどうか事前に確認できます。
参考：Dentis（デンティス）

4.機能性

電子カルテを選ぶ時には、機能性の高さにも気を付けるようにしましょう。電子カルテには多様な機能が実装されていますが、中には不要な機能が多く、便利で必要な機能が少ないシステムもあります。

クラウド歯科業務支援システムDentisは、歯科業務に関わる機能の多くを網羅しているため、業務を効率化することが可能です。
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電子カルテの普及率でよくある3つの質問

電子カルテの普及率に関して、よくある質問についてお答えします。

【質問1】電子カルテを導入するまでの流れは？

電子カルテを導入する流れは次の通りです。

• 自院に合った電子カルテを選ぶ
• 導入した電子カルテの初期設定を行う
• 電子カルテを試しに使ってみる

電子カルテを試験運用し、問題なければ実際に導入していきます。

【質問２】中小医療機関が電子カルテの普及率を上げるために必要なことは？

まずは電子カルテ業者が、中小医療機関の購入負担を軽減することが重要です。例えば、高齢の開業医で数年後にはリタイアする予定の場合、電子カルテ導入時の費用負担がためらう理由になっていることがあります。

また、登録患者数や登録PC数などに対しての従量課金制を取り入れて、大規模病院と比較して使用頻度が少ない中小医療機関向けのプランを提案することも大切です。

【質問3】電子カルテの主な種類とは？

電子カルテには次のようなタイプがあります。

• クラウド型
• オンプレミス型
• ハイブリッド型
• レセコン一体型
• レセコン分離型

それぞれのタイプについて特徴をおさえて自院にあった電子カルテを検討してください。

まとめ

今回は、「電子カルテの普及率」と、特に中小医療機関での「電子カルテの普及率の低さ」についてご紹介しました。医療機関全体の電子カルテの普及率は向上している一方で、中小医療機関ではようやく半数を越えたばかりです。

電子カルテには、紙カルテへの慣れ、多額な導入コスト費用、PCに慣れない、災害に対しての懸念、移行期間の長さなどのデメリットがありますが、業務効率化や患者情報の一元化、診療精度の向上などのメリットがあります。